東北電機鉄工 株式会社

公的記録で確認できたこと

出典: 国税庁 法人番号公表サイト
法人番号
9390001006437 国税庁の法人番号公表サイトに登録があります
登記の閉鎖
記録なし
合併・事業承継
記録なし
同じ商号の法人
見つかりません

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東北電機鉄工 株式会社は、山形県酒田市に所在する建設業の法人です。事業内容は昭和20年の創業以来、電気計装設備と機械設備の二大事業領域を持つ、東北屈指の総合エンジニアリング企業として現在に至っています。 重量物の製缶、機械加工から電気・計装設備工事、更に最先端のプラント設計、施工まで幅広い技術力を有しています。品質です。代表者は山根 修二、設立は1973-04-14、従業員数は157人です。国税庁に登録された法人番号は9390001006437です。利用者による評価は5点満点中3.5点(1件)です。

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3.5 (1件のレビュー)

詳細情報

登記等の公開情報に基づく
代表者
山根 修二
郵便番号
9980064
所在地
山形県 酒田市大浜1―4―57
電話番号
0234-33-9111
親会社
東ソー
設立年月
1973年4月
創業年月
1945年11月
主業種
機械器具設置工事業
従業種
一般電気工事業
従業員数
157
主な株主
東ソー,オルガノ,東北東ソー化学,ヨロズ,内藤塗装工業
主な仕入先
山形パナソニック,椿本興業,荘内三菱電機商品販売,荘内ガス
主な販売先
東北東ソー化学,東ソー,極東開発工業,ト一屋,東ソー物流
資本金(千円)
200000
事業所数
8
株式公開
あり

公開情報

公的情報
法人番号
9390001006437
出典: 国税庁 法人番号公表サイト (2026年8月6日 取得)
都道府県
山形県
出典: 国税庁 法人番号公表サイト (2026年8月6日 取得)
市区町村
酒田市
出典: 国税庁 法人番号公表サイト (2026年8月6日 取得)
商号カナ
デンキテッコウ
出典: 国税庁 法人番号公表サイト (2026年8月6日 取得)

公開情報(gBizINFO)

経済産業省 gBizINFO
公式サイトURL
http://www.dtekko.co.jp/
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
事業内容
昭和20年の創業以来、電気計装設備と機械設備の二大事業領域を持つ、東北屈指の総合エンジニアリング企業として現在に至っています。 重量物の製缶、機械加工から電気・計装設備工事、更に最先端のプラント設計、施工まで幅広い技術力を有しています。品質保証体制はISO9001を認証所得し「品質保証マニアル」に基づく品質維持並びに技術向上を図っています。
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
従業員数
173
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
設立年月日
1973-04-14
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
代表者名
瀬尾 郁矢
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
業種
104 / 110 / 111 / 115 / 116 / 121 / 204 / 215 / 216 / 221 / 303 / 309 / 314
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
調達(受注)実績
21件(最上川上流置賜地区樋門樋管設備点検整備業務 / 2026-04 / 19,400,000円 / 国土交通省|最上川上流置賜地区樋門樋管設備点検整備業務 / 2025-04 / 18,500,000円 / 国土交通省|最上川中流ゲート設備点検整備業務 / 2025-04 / 17,500,000円 / 国土交通省)
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
認定・資格
4件(競争参加資格 / 2023-03 / 法務省|競争参加資格 / 2021-04 / 法務省|競争参加資格 / 2019-04 / 法務省)
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)

適格請求書発行事業者(インボイス)

国税庁 インボイス
適格請求書発行事業者
登録済み(T9390001006437/登録日 2023-10-01)
出典: 国税庁 インボイス公表サイト (2026年8月7日 取得)

レビュー

山おやじ

4年前

職場の雰囲気は部署や上司によって異なるが、大半の部署では良好だと思います。
事務所は数年前に新しくなり、従業員は土足禁止で清潔さを保っています。
設備も整っており、車椅子の方も働くことができるエレベーターを備えています。
労働組合も存在し、時代に即した社則への適切な変更交渉を行う一方で、イベントなどを主催して風通しを良くしています。
役員は親会社からの天下り者が多いため、クセの強い人もいるかもしれませんが、高齢化が進む中、若手の確保と安定した雇用環境の維持が今後の課題です。

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