三浦工業 株式会社

公的記録で確認できたこと

出典: 国税庁 法人番号公表サイト
法人番号
7500001003977 国税庁の法人番号公表サイトに登録があります
登記の閉鎖
記録なし
合併・事業承継
1社を承継 この法人が他社を引き継いでいます
同じ商号の法人
全国に2社 取り違えを避けるため所在地をご確認ください

記録が無いことは、その事実が無かったことを保証するものではありません。 公的記録は更新に時間差があります。重要な取引の前には、法務局の登記事項証明書などで直接ご確認ください。 登記情報提供サービスなら、登記情報をオンラインで取得できます。

三浦工業 株式会社は、愛媛県松山市に所在する製造業の法人です。事業内容は小型貫流ボイラ・舶用ボイラ・廃熱ボイラ・水処理装置・食品機械・滅菌器・薬品等の製造販売、メンテナンス、環境計量証明業 等です。代表者は宮内 大介、設立は1947-01-25、従業員数は2898人、資本金は9544000000円です。国税庁に登録された法人番号は7500001003977です。平均継続勤務年数 男性14.9年・女性16.1年(その他) / 女性従業員比率 27.4% / 女性管理職比率 3.8%(25/650人) / 女性役員比率 22.2%(2/9人)。利用者による評価は5点満点中3.8点(4件)です。これまでに1社の事業を承継しています。

共有 X LINE Facebook はてブ
3.8 (4件のレビュー)

同じ商号の企業

別の法人です

「三浦工業 株式会社」という商号の法人は2社あります。 お探しの企業が異なる場合は、所在地でご確認ください。

承継した企業

登記等の公開情報に基づく

合併により、この法人が事業を引き継いだ企業です(1社)。

詳細情報

登記等の公開情報に基づく
代表者
宮内 大介
郵便番号
7992651
所在地
愛媛県 松山市堀江町7
電話番号
089-979-7013
設立年月
1947年1月
創業年月
1927年12月
主業種
ボイラー製造業
従業種
各種機械・同部分品製造修理業(注文製造・修理)
従業員数
2898
主な株主
三浦工業,日本マスタートラスト信託銀行,日本トラスティ・サービス信託銀,伊予銀行,愛媛銀行
主な仕入先
三浦アクアテック,三浦工機,三浦マシン,三光電業,アズビル
主な販売先
今治造船,川重商事,岩谷産業,東テク,アイナックス
資本金(千円)
9544007
事業所数
98
株式公開
あり

公開情報

公的情報
法人番号
7500001003977
出典: 国税庁 法人番号公表サイト (2026年8月6日 取得)
都道府県
愛媛県
出典: 国税庁 法人番号公表サイト (2026年8月6日 取得)
市区町村
松山市
出典: 国税庁 法人番号公表サイト (2026年8月6日 取得)
商号カナ
ミウラコウギョウ
出典: 国税庁 法人番号公表サイト (2026年8月6日 取得)

公開情報(gBizINFO)

経済産業省 gBizINFO
公式サイトURL
http://www.miuraz.co.jp/
出典: gBizINFO (2026年8月7日 取得)
事業内容
小型貫流ボイラ・舶用ボイラ・廃熱ボイラ・水処理装置・食品機械・滅菌器・薬品等の製造販売、メンテナンス、環境計量証明業 等
出典: gBizINFO (2026年8月7日 取得)
従業員数
3513
出典: gBizINFO (2026年8月7日 取得)
資本金
9544000000
出典: gBizINFO (2026年8月7日 取得)
設立年月日
1947-01-25
出典: gBizINFO (2026年8月7日 取得)
代表者名
代表取締役 社長執行役員 CEO  米田 剛
出典: gBizINFO (2026年8月7日 取得)
業種
115 / 116 / 119 / 121 / 129 / 215 / 216 / 219 / 221 / 229 / 303 / 309 / 315 / 402
出典: gBizINFO (2026年8月7日 取得)
補助金採択実績
2件(令和5年度エネルギー構造高度化・転換理解促進事業費補助金【三浦工業】 / 2023-07 / 600,000円 / 経済産業省|文化施設の感染拡大予防・活動支援環境整備事業 / 2021-09 / 24,000円 / 文部科学省)
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
調達(受注)実績
3件(三浦工業製薬剤等購入単価契約 / 2024-03 / 4,909,000円 / 厚生労働省|競争的な水素サプライチェーン構築に向けた技術開発事業総合調査研究酸素水素燃焼用マルチクラスタバーナの研究開発 / 2023-08 / 1,210,000円 / 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構|民間主導による低炭素技術普及促進事業有望技術分野の新規方法論開発に向けた調査再エネ水素 / 2022-10 / 1,877,700円 / 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
認定・資格
4件(競争参加資格 / 2023-03 / 法務省|競争参加資格 / 2021-04 / 法務省|競争参加資格 / 2019-04 / 法務省)
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
表彰
2件(えるぼし-認定 / 厚生労働省|次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 / 厚生労働省)
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
特許・商標
特許 1,722件・商標 118件・意匠 6件(最新: 商標 / i‐MITEC / 2023-02|商標 / ミウラ\ヒート\コネクト / 2022-12|商標 / Green Steam Boiler System / 2022-09)
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
財務情報
第68期(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) / 主要株主: SG/UCITS V/INV (常任代理人 香港上海銀行東京(2.25%)、いよぎんリース株式会社(2.51%)、公益財団法人三浦教育振興財団(2.59%)
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
職場情報
平均継続勤務年数 男性14.9年・女性16.1年(その他) / 女性従業員比率 27.4% / 女性管理職比率 3.8%(25/650人) / 女性役員比率 22.2%(2/9人)
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)

適格請求書発行事業者(インボイス)

国税庁 インボイス
適格請求書発行事業者
登録済み(T7500001003977/登録日 2023-10-01)
出典: 国税庁 インボイス公表サイト (2026年8月7日 取得)

上場・有価証券報告書の提出者

金融庁 EDINET
証券コード
60050
出典: 金融庁 EDINET コードリスト (2026年8月12日 取得)
上場区分
上場
出典: 金融庁 EDINET コードリスト (2026年8月12日 取得)
EDINETコード
E01478
出典: 金融庁 EDINET コードリスト (2026年8月12日 取得)
業種(EDINET)
機械
出典: 金融庁 EDINET コードリスト (2026年8月12日 取得)
決算日
3月31日
出典: 金融庁 EDINET コードリスト (2026年8月12日 取得)
英語表記
MIURA CO.,LTD.
出典: 金融庁 EDINET コードリスト (2026年8月12日 取得)
商号ヨミ
ミウラコウギョウカブシキガイシャ
出典: 金融庁 EDINET コードリスト (2026年8月12日 取得)
提出書類の履歴
2026-07-01 臨時報告書 2026-06-26 臨時報告書 2026-06-19 有価証券報告書-第68期(2025/04/01-2026/03/31)
出典: EDINET (2026年8月14日 取得)
最新の提出書類
2026-07-01 臨時報告書
出典: EDINET (2026年8月14日 取得)

レビュー

MURA

3年前

給料はランク内の評価に基づいて一年に一度昇給します。
役職手当は月1万か1万5000円程度で、やや少ないですが、家賃補助は手厚く、7ー8割程度支給されます。
また、借り上げ社宅制度もあり、可処分所得が大きく増えます。
ボーナスは半期ごとの実績評価によって査定され、最高評価か普通の評価で変わりますが、差額は10-20万ぐらいしかありません。
仕事が出来る人も出来ない人も平等な待遇と言えるでしょう。

ranran

3年前

納入ユーザーの点検保守がメインです。
夏場はかなりハードで、体力が必要です。
ユーザー先は大手一流企業が多く、ミスは許されませんので、神経を使います。
理系の知識や整理整頓能力が求められるため、挫折しないよう注意が必要です。
福利厚生は充実しており、家賃補助や持ち家制度、社員のコミュニケーション費も支給されます。
転勤の頻度は高いですが、日本全国や海外で働きたい方にとって最適な環境だと思います。

かーすけ

4年前

ユーザーの設備のメンテナンスや改善提案が主な仕事内容で、チームで協力して働いています。
フレックスタイム制度が導入されており、自分で行動計画を立てる自由があり、ライフワークバランスが良好だと感じます。
業務内容は決まっていますが、自分のやりたいことに取り組む機会も多く、充実感を得られる仕事だと思います。

ロポア

5年前

本社は愛媛ですが、支店は全国にあります。
コロナの影響でテレワーク・リモートワークについて実施するかしないかは、各支店に任されています。
コロナ禍が始まってからずっとリモートの人もいれば、緊急事態宣言下のみの方もいます。
基本的には喘息持ちや持病持ちの方はずっとリモートでさせてもらえてます。
リモート中は仕事をしないと進まないので、チェックは一切入りません。
必要なものについては、家に無いものであれば経費で買ってくれます。

レビューを投稿