株式会社 PFU

公的記録で確認できたこと

出典: 国税庁 法人番号公表サイト
法人番号
6220001017593 国税庁の法人番号公表サイトに登録があります
登記の閉鎖
記録なし
合併・事業承継
4社を承継 この法人が他社を引き継いでいます
同じ商号の法人
見つかりません

記録が無いことは、その事実が無かったことを保証するものではありません。 公的記録は更新に時間差があります。重要な取引の前には、法務局の登記事項証明書などで直接ご確認ください。 登記情報提供サービスなら、登記情報をオンラインで取得できます。

株式会社 PFUは、石川県かほく市に所在する製造業の法人です。事業内容はイメージスキャナー製品などのハードウェア・ソフトウェアの設計・開発・製造。各種業務システムの設計、構築、運用、保守です。代表者は長谷川 清、設立は1962-05-17、従業員数は2335人です。国税庁に登録された法人番号は6220001017593です。平均継続勤務年数 男性20.2年・女性16.1年(正社員) / 女性従業員比率 35.0%。利用者による評価は5点満点中3.9点(5件)です。これまでに4社の事業を承継しています。

共有 X LINE Facebook はてブ
3.9 (5件のレビュー)

詳細情報

登記等の公開情報に基づく
代表者
長谷川 清
郵便番号
9291125
所在地
石川県 かほく市宇野気ヌ98―2
電話番号
076-283-1212
親会社
富士通
設立年月
1962年5月
創業年月
1960年11月
主業種
電子計算機・同付属装置製造業
従業員数
2335
主な株主
富士通
主な仕入先
富士通,PFU西日本,PFU東日本,PFUクオリティサービス
主な販売先
富士通
資本金(千円)
15000000
事業所数
120
株式公開
あり

公開情報

公的情報
法人番号
6220001017593
出典: 国税庁 法人番号公表サイト (2026年8月6日 取得)
都道府県
石川県
出典: 国税庁 法人番号公表サイト (2026年8月6日 取得)
市区町村
かほく市
出典: 国税庁 法人番号公表サイト (2026年8月6日 取得)
商号カナ
ピーエフユー
出典: 国税庁 法人番号公表サイト (2026年8月6日 取得)

公開情報(gBizINFO)

経済産業省 gBizINFO
公式サイトURL
https://www.pfu.ricoh.com/sustainability/society/diversity.html
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
事業内容
イメージスキャナー製品などのハードウェア・ソフトウェアの設計・開発・製造。各種業務システムの設計、構築、運用、保守。
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
従業員数
2182
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
設立年月日
1962-05-17
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
代表者名
平原 英治
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
業種
116 / 117 / 129 / 216 / 217 / 229 / 304 / 306 / 315
出典: gBizINFO (2026年8月11日 取得)
調達(受注)実績
8件(イベント参加支援システムの機能改修(広報システム改修業務) / 2021-03 / 6,999,300円 / 情報処理推進機構|令和2年度中小企業サイバーセキュリティ対策支援体制構築事業(サイバーセキュリティお助け隊事業)(実証対象:防衛・航空宇宙産業(関東地方、中部地方、関西地方)) / 2020-09 / 44,990,000円 / 情報処理推進機構|Adobe Experience Manager Forms ライセンスの調達 / 2020-06 / 3,229,600円 / 情報処理推進機構)
出典: gBizINFO (2026年8月12日 取得)
認定・資格
1件(物品の製造:A 物品の販売:A 役務の提供等:A / デジタル庁)
出典: gBizINFO (2026年8月12日 取得)
表彰
5件(えるぼし-認定 / 厚生労働省|次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 / 厚生労働省|次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 / 厚生労働省)
出典: gBizINFO (2026年8月12日 取得)
特許・商標
特許 816件・商標 156件・意匠 57件(最新: 意匠 / キーボード / 2023-07|意匠 / スキャナー / 2023-02|商標 / §DirectScan / 2022-09)
出典: gBizINFO (2026年8月12日 取得)
職場情報
平均継続勤務年数 男性20.2年・女性16.1年(正社員) / 女性従業員比率 35.0%
出典: gBizINFO (2026年8月12日 取得)

適格請求書発行事業者(インボイス)

国税庁 インボイス
適格請求書発行事業者
登録済み(T6220001017593/登録日 2023-10-01)
出典: 国税庁 インボイス公表サイト (2026年8月7日 取得)

レビュー

こおにくん

3年前

年収が高く、評価によってボーナスと昇給額が変動します。
評価の妥当性は上司に依存します。
最初の3年間は家賃の8割を補助されますが、その後は1万円になります。
さらに、インフラ手当が月5000円支給されるため、助かります。

越後のおさる

3年前

柔軟に出社し、在宅勤務を切り替えることができます。
特に上司承認も不要で、当日に突然切り替えも可能です。
ワーケーションは今のところできませんが、検討されており、さらなる改善が期待できるかもしれません。
連携に不備をきたす可能性があるため推奨はしていませんが。

crossroad8750

3年前

東京の本社と石川の本社で貰える給料が異なります。
住む地域の物価を考慮して石川の場合給料が数%差し引かれて振込まれます。
同じ仕事のパフォーマンスだとしても地域によって差があるのは個人的にマイナスポイントです。
東京の人が有利になっています。
ただこの点に関しては今後見直される可能性はありますので、2022年時点でのデメリットになります。

かげとら

4年前

職種によるが、会社的にはリモートワークが推奨されており、部署によっては90%以上の在宅率となっている。
ミーティングも主にオンラインで行われ、必要時以外は対面のミーティングはほとんどない。
使用しているツールはteamsだ。
通勤手当は在宅勤務日数に応じて計算されるシステムになっており、在宅勤務中の監視は緩やかである。
成果は求められるが、自己責任で仕事を進める風土があり、サボる人間は何をやってもサボるという考え方が浸透している。
雰囲気はテレワークしにくいものではないが、人間関係次第で在宅勤務が難しくなる場合もある。
年配の方はオンライン会議に慣れていないことが多く、若者が説明する機会が増えている。

ボンベマン

5年前

ハード開発、ソフト開発、SE、営業、生産、製造と研究開発から製造まで手掛けており、社内にそれぞれのエキスパートが在籍しています。
このため、営業であっても開発メンバーや製造メンバーと協力しながら商談を進めることが可能で、広い視野での業務遂行ができます。
さらに、大規模な商談やプロジェクトに参画することができ、自身の知識やノウハウを充実させるチャンスがあります。

レビューを投稿