japarean
有名IPの開発に携わり、入社してから実際に参加できたことは良かったです。
コンシューマーやアーケード、ブラウザ向けなど、多様なプラットフォームに向けた開発ができたのも素晴らしい経験でした。
株式会社 ディンプス
公的記録で確認できたこと
出典: 国税庁 法人番号公表サイト- 法人番号
- 6120901026282 国税庁の法人番号公表サイトに登録があります
- 登記の閉鎖
- 記録なし
- 合併・事業承継
- 記録なし
- 同じ商号の法人
- 見つかりません
記録が無いことは、その事実が無かったことを保証するものではありません。 公的記録は更新に時間差があります。重要な取引の前には、法務局の登記事項証明書などで直接ご確認ください。 登記情報提供サービスなら、登記情報をオンラインで取得できます。
株式会社 ディンプスは、大阪府豊中市に所在するIT・通信の法人です。事業内容は（1）業務用及び家庭用コンピュータビデオゲーム、ソフトウェアの研究・開発 （2）マルチメディアコンテンツの研究・開発 （3）コンピュータ及びその他関係機器による情報処理・提供サービスです。代表者は西山 隆志、従業員数は220人です。国税庁に登録された法人番号は6120901026282です。平均継続勤務年数 男性12.1年・女性9.5年（正社員） / 女性従業員比率 66.6% / 女性管理職比率 10.5%（4/38人）。利用者による評価は5点満点中3.4点（4件）です。
詳細情報
登記等の公開情報に基づく- 代表者
- 西山 隆志
- 郵便番号
- 5600083
- 所在地
- 大阪府 豊中市新千里西町１―１―８ 第一火災千里中央ビル７階
- 電話番号
- 06-6836-2678
- 設立年月
- 2000年3月
- 主業種
- パッケージソフトウェア業
- 従業種
- 受託開発ソフトウェア業
- 従業員数
- 220
- 主な株主
- 西山 隆志,バンダイナムコエンターテインメ,ソニー・インタラクティブエンタ,セガゲームス,社員持株会
- 主な仕入先
- ラクジン，ニューロン・エイジ，デジタルハーツ
- 主な販売先
- バンダイナムコエンターテインメント，カプコン，バンダイ
- 資本金(千円)
- 499000
- 事業所数
- 1
- 株式公開
- あり
公開情報
公的情報- 法人番号
- 6120901026282
- 出典: 国税庁 法人番号公表サイト （2026年8月6日 取得）
- 都道府県
- 大阪府
- 出典: 国税庁 法人番号公表サイト （2026年8月6日 取得）
- 市区町村
- 豊中市
- 出典: 国税庁 法人番号公表サイト （2026年8月6日 取得）
- 商号カナ
- ディンプス
- 出典: 国税庁 法人番号公表サイト （2026年8月6日 取得）
公開情報（gBizINFO）
経済産業省 gBizINFO- 事業内容
- （1）業務用及び家庭用コンピュータビデオゲーム、ソフトウェアの研究・開発 （2）マルチメディアコンテンツの研究・開発 （3）コンピュータ及びその他関係機器による情報処理・提供サービス
- 出典: gBizINFO （2026年8月11日 取得）
- 特許・商標
- 商標 15件・特許 1件（最新: 商標 / テナライフ / 2022-10｜商標 / §手∞手習い生活＼テナライフ / 2022-10｜特許 / 音データ生成プログラム、音データ生成装置およびその方法 / 2022-07）
- 出典: gBizINFO （2026年8月12日 取得）
- 職場情報
- 平均継続勤務年数 男性12.1年・女性9.5年（正社員） / 女性従業員比率 66.6% / 女性管理職比率 10.5%（4/38人）
- 出典: gBizINFO （2026年8月12日 取得）
適格請求書発行事業者（インボイス）
国税庁 インボイスレビュー
KKZ
コロナ禍前からリモートワークに対しての準備は行なっていたらしく、コロナ禍に入った際のリモートワークへの移行は比較的早かった。
半導体不足に陥る前だったこともあり、スペックは悪くなく、会社よりも少し良いPCで作業ができた。
えぞりす
本社の立地が悪く飲食店やコンビニが近くにあまりないため、お弁当サービスが導入されましたが1週間以上前に予約が必要で日々の食事が単調になってしまいます。
また、ウォーターサーバーが利用可能ですが、カップ麺等を作ることが制限されているなど、社内ルールが厳格な点もあります。
健康診断で胃カメラ検査を受ける際には、麻酔が提供されず苦痛を伴うことが求められます。
さらに、指定病院以外での医療施設での受診が認められず、バリウム検査か非麻酔の胃カメラ検査のいずれかしか選択肢がありません。
t.tomo
グループ会社という印象は、実際に入社してみると異なっていた。
飲食店は接待用店舗として位置付けられており、事業性が乏しい。
米国法人の記載もあるが、節税対策のペーパーカンパニーで関わりはないだろう。
